「買う前に試す」から「暮らしの中で試す」へ──レンティオ初の体験型店舗「Rentio ROOM」が高輪に登場
レンティオが挑む、オンラインとリアルをつなぐ新しい家電体験
家電を買う前に、実際に使ってみたい。そんな消費者の思いに応えてきたのが、家電のサブスクリプション・レンタルサービスを展開するレンティオです。そのレンティオが今度は、オンラインからリアルの世界へと踏み出しました。
2026年11月20日、東京・高輪のニュウマン高輪 North3F「+Base 2」に、同社初となる体験型ポップアップストア「Rentio ROOM」がオープンしました。11月26日までの7日間限定で、A9tion株式会社との連携により展開されます。
注目したいのは、単に商品を並べて試してもらう店舗ではないことです。レンティオがこれまで提供してきた「買う前に試す」という選択肢に、「その場で試す」、そして「自宅で試す」という体験をつなげようとしているのです。
オープン当日、レンティオ代表取締役社長の三輪謙二朗氏に話を聞き、実際に並んだ商品を案内してもらいました。そこから見えてきたのは、家電の売り方だけでなく、商品と消費者の出会い方そのものを変える可能性でした。
1. オンラインで育てた「試す」という選択肢を、リアルの店舗へ
レンティオは、家電を中心とする商品をオンラインでレンタルできるサービスを展開してきました。これまで家電の購入を考えるとき、消費者は商品説明やレビュー、比較記事などを参考にして判断することが一般的でした。しかし、どれだけ情報を集めても、実際に自分の暮らしに合うかどうかは、使ってみなければわからない部分があります。
例えば、ドライヤーなら重さや風の当たり方、掃除機なら取り回し、調理家電なら設置したときの大きさや日常的な使いやすさです。そうした購入前の不安に対して、レンティオは商品を一定期間借り、自宅で使ってから判断するという選択肢を提供してきました。
今回の「Rentio ROOM」は、その考え方をリアルの店舗へ広げる試みです。
店頭で商品に触れ、興味を持ったものをレンタルし、自宅で試す。商品を知るところから、実際の暮らしで確かめるところまでを一つの体験としてつなげます。これまでオンラインを中心に提供してきたサービスだからこそ、リアルな接点を設ける意味があります。
商品を探してレンタルする人だけでなく、たまたま店舗を訪れた人にも、新しい商品との出会いが生まれるからです。
2. 大切なのは人通りの多さではない。立地が生む偶然の出会い
三輪氏との会話で興味深かったのは、出店場所についての考え方でした。人が多く集まる商業施設であれば、どこに出店してもよいわけではありません。たとえ多くの人が訪れるビルであっても、何階に店を構えるか、どのような動線に位置するかによって、商品の見られ方は変わってきます。
今回、店舗を展開するのはニュウマン高輪の「+Base 2」です。

三輪氏は、出店場所を考えるうえで、施設の特性や人の流れに加え、その場所に合うメーカーや商品との組み合わせも重要になるという趣旨の話をしていました。
ここには、オンラインとは異なるリアル店舗ならではの価値があります。
オンラインでは、消費者が自ら検索したり、商品を探したりすることで接点が生まれます。一方、リアルの店舗では、特に目的を持たずに通りかかった人が、思いがけず商品に興味を持つことがあります。三輪氏も、ふらりと立ち寄った人が商品に触れてくれることへの期待を語っていました。
レンタルサービスの認知が広がってきた今だからこそ、店頭で商品を見つけた人に「これもレンタルできるんだ」と気づいてもらうことができます。
つまり、リアル店舗は商品を見せるだけの場所ではありません。
消費者がまだ知らなかった商品と出会い、その商品を自分の生活に取り入れる可能性を考える場所にもなるのです。
3. レンタル単価は3年間で約2倍。変わってきたサービスの収益構造
今回の出店について、三輪氏は店舗単体の収益だけでなく、レンティオというサービス全体を知ってもらうための接点として捉えていることも明かしました。
その背景には、レンティオ自身の事業の変化があります。
三輪氏によると、この3年間でレンタル単価は約2倍になったといいます。もともとは、比較的低い料金で商品を貸し出すモデルを想定していたものの、それでは収益性の面で難しさがありました。そこでレンタル料金の水準を見直し、より高い単価でサービスを提供する方向へと変化させてきたのです。
通常、料金を引き上げれば、利用が減少する可能性があります。
ところが、三輪氏の説明では、単価が上がっても商品の稼働率は大きく下がらず、収益性の改善につながっているといいます。
この話は、単に値上げがうまくいったということではないでしょう。消費者にとって、レンタルすることの価値が以前より理解されるようになった可能性があります。
例えば、数万円する双眼鏡を購入する代わりに、東京ドームでのライブに行くときだけ借りる。使用する機会が限られている商品なら、所有するより必要なときだけ利用する方が合理的だと感じる人もいるはずです。
レンティオは、そうした利用目的に応える商品を扱い、在庫を増やしながら事業を展開してきました。
ここで重要なのは、商品の価格だけでなく、利用する場面に対して消費者がどれだけ価値を感じるかということです。その価値が伝われば、必ずしも安いことだけがレンタルを選ぶ理由ではなくなります。
4. 店頭での体験が、メーカーと消費者の新しい接点になる
実際に店頭に並んだ商品を案内してもらうと、もう一つ興味深いことが見えてきました。それは、商品を手に取ることで会話が生まれるということです。
例えば、案内してもらった商品の中には、スマートフォンで設定し、本体が言葉を発するコミュニケーション型のアイテムがありました。

見た目のかわいらしさだけでなく、どのような言葉をかけてくれるのか、その話し方をどう設定するのかといったところにも、自然と関心が向かいます。実際、その場では、優しく声をかけてくれる方がよいのか、それとも少し強めに促してくれる方がよいのか、といった会話が生まれました。
同じ商品であっても、使う人によって求めるものは異なります。
ある人にとっては癒やしになる商品が、別の人にとっては日常生活の行動を後押ししてくれる存在になるかもしれません。
こうした違いは、商品写真や仕様を眺めているだけでは、なかなか気づけないものです。しかも、その商品をレンタルできるのであれば、店頭で興味を持った後、自宅で実際に使いながら確かめることができます。
メーカーにとっても、これは新しい接点です。
まず店頭で商品を知ってもらう。触れて興味を持ってもらう。そしてレンタルを通じて、生活の中で使ってもらう。
購入につながることもあれば、レンタルという利用そのものが選ばれることもあります。商品の魅力を伝える方法が、広告や商品説明だけに限られなくなるのです。
5. 「その場で試す」と「自宅で試す」は、同じではない
今回の取り組みで、特に考えさせられたのは、店頭で試すことと、自宅で試すことの違いです店頭で商品に触れると、質感や大きさ、操作感などを確かめられます。説明を受けながら、思いがけない使い方を知ることもできます。
しかし、それだけではわからないこともあります。
例えば、音が出る商品なら、自分の部屋で使ったときにどのように響くのか。毎日使う家電なら、実際の生活動線の中で無理なく使えるのか。
こうしたことは、家に持ち帰って初めて判断できる部分です。
従来の家電量販店でも、商品を見て、触れて、説明を聞くことはできました。
一方、レンティオが提供してきたのは、生活の中に商品を置き、一定期間使ってみるという体験です。
今回の店舗は、その二つをつなぐ役割を持っています。リアルの店舗で商品と出会い、レンタルによって暮らしの中で確かめる。これによって、商品を購入するかどうかを判断するまでの過程が、より具体的なものになります。
また、実際に使ってみた結果、購入しないという判断に至ることもあるでしょう。
しかし、それも消費者にとっては価値のある体験です。買ってから後悔するのではなく、自分の暮らしに合うかどうかを事前に確かめられるからです。
6. 7日間の実験から、常設店舗の可能性へ
三輪氏は、今回の取り組みについて、成果が見えてくれば常設店舗への展開も考えられるという趣旨の話をしていました。ただし、リアル店舗がどの程度の成果を生むのか、その効果を測ることは簡単ではありません。
店頭で商品を見た人が、その場でレンタルするとは限らないからです。
後日オンラインで申し込む人もいるでしょうし、レンティオというサービスを初めて知り、別の商品を利用する人もいるかもしれません。そう考えると、店舗の成果をその場の売上だけで判断することは難しくなります。
だからこそ、今回のポップアップストアには実験としての意味があります。
オンラインで成長してきたレンタルサービスが、リアルの店舗を持つことで、どのような新しい接点を生み出せるのか。
そして、メーカーにとっては、商品を知ってもらう機会をどこまで広げられるのか。
今回の「Rentio ROOM」は、その可能性を確かめる7日間でもあります。興味深いのは、リアル店舗を設けるからといって、必ずしも従来のような商品販売を中心に据えていないことです。
商品を売る前に、まず使ってもらう。
そのために、店頭での発見と自宅での体験をつなぐ。
これは、所有することを前提としてきた家電の購買体験に、もう一つの選択肢を加える取り組みといえます。レンティオが目指すのは、単に家電を借りやすくすることではなく、消費者が自分に合った商品を納得して選べる環境を広げることなのかもしれません。
今回の7日間が、その可能性をどこまで示すのか。オンラインから始まったレンタルサービスの、次の展開が注目されます。