自宅で配信を見てECを利用 コロナ禍は世の中を変えた JCB 消費NOWより
新型コロナウイルスの感染拡大は、私たちの消費行動を大きく変えました。特に、店舗からオンラインへという「デジタルシフト」は顕著です。ジェーシービーとナウキャスが提供する国内消費指数「JCB 消費NOW」のデータをもとに、2019年後半から2020年にかけての消費動向の変化を振り返りながら、そのポイントを整理します。
1．家で「コンテンツ配信」を視聴する時代へ
コロナ禍で進んだデジタル消費
2020年1月から8月後半にかけての消費動向を見ると、右肩上がりに消費が増加した分野として「コンテンツ配信」「機械器具小売業（家電）」「EC（ネット通販）」「電気・ガス・水道」などが挙げられます。外出自粛やリモートワークの広がりにより、自宅で過ごす時間が増えたことが大きく影響したと考えられます。
ECは金額増、コンテンツ配信は利用者増
「EC」の消費は、一人当たりの購入金額そのものが増加しているのに対し、「コンテンツ配信」は利用者数が増えているという違いがあるのも興味深い点です。
2．EC（ネット通販）の全世代化と課題
既存利用者の金額アップが中心
2019年と比べると、2020年6月～8月のEC利用はすべての世代で伸びています。
しかし、“全くネット通販を使ったことがない層”が新たに参入したというよりは、もともとECを利用していた人々の購入金額が増えた可能性が高いと考えられます。その背景には、ECサイトの使い勝手や導線にまだ課題が残っているとも指摘されています。
家電分野のECが顕著
特に機械器具のネット通販は、一人当たりの購入金額が大きく増加しています。リモートワーク用の機器や、家庭での時間を快適にするための家電が売れているのでしょう。
3．コンビニは減少、スーパーは増加
まとめ買い需要の増大
同じ小売でも、コンビニは消費者の人数・金額ともに減少傾向。一方でスーパーは、利用者数の増加に加えて、一人当たりの消費金額も大幅に伸びています。外出が制限される中、まとめ買いをする人が増えたことが主な理由と考えられます。
4．コロナ前の動き：増税前の駆け込み需要
2019年9月の特徴
コロナ禍以前の2019年9月は増税前であり、耐久財や半耐久財の駆け込み需要が目立ちました。ただし、軽減税率の対象である食品を中心に扱うスーパーや、キャッシュレス・ポイント還元があったコンビニでは、大きな駆け込み需要は起きなかったようです。この時点ではまだリアル店舗への需要が中心でした。
5．2月後半からの大きな変化：ドラッグストアとスーパー
マスク・トイレットペーパー不足の影響
新型コロナウイルス感染症が本格化した2020年2月後半以降、「医薬品・化粧品小売業」では、マスクやトイレットペーパーの不足から需要が急増。消費者数・一人当たり消費額ともに大きく伸びました。
スーパーの利用拡大
スーパーも大きく伸びを見せています。男性の伸び率が女性よりもやや高く、特に30代後半から40代前半が顕著でした。リモートワークで自宅にいる時間が増えたことで、日常的にスーパーを活用する機会が増加したと考えられます。
6．急激に変わった消費行動と今後の課題
「当たり前」が当たり前ではなくなった
今回のデータを通じて見えてきたのは、2019年後半から2020年にかけて消費行動が劇的に変わったという事実です。外出自粛によるECやコンテンツ配信の伸び、まとめ買いの増加など、これまでの常識や当たり前が大きく揺らいだといえます。
企業に求められる柔軟な対応
消費のデジタルシフトは加速し、顧客の生活スタイルも多様化しました。企業が今後も安定的に成長していくためには、オンラインとオフライン双方の利便性を見直し、先を見据えた革新的な施策を常に実行していくことが重要となるでしょう。本当の意味での「安定」は、絶え間ない変革の中にこそ生まれるのかもしれません。
【まとめ】
コロナ禍は社会全体にとって試練であると同時に、消費者行動やビジネスモデルを革新する大きなきっかけにもなっています。ECやコンテンツ配信を中心としたデジタル消費がさらに拡大していく中、企業・店舗側は使いやすさや利便性を追求し、新しい生活様式に対応したサービスを提供する必要があります。日々変化する環境に合わせて柔軟に取り組む姿勢が、今後の持続的な成長につながるのではないでしょうか。