自宅で配信を見てECを利用 コロナ禍は世の中を変えた JCB 消費NOWより

　コロナ禍 の新しい生活様式の中で、小売でも、デジタルシフトが急激に進んでいる。その事が 消費動向 の数字でも顕著に見られる。ジェーシービーとナウキャスは、現金も含むすべての消費動向を捉えた国内消費指数「 JCB 消費NOW」を提供。そこから、一変した世の中を映し出している。2019年7月から2020年8月の約1年間で日本国内の消費動向はどのように変化したのか。その中身を見てみることにしよう。

家でコンテンツ配信を見る時代に

まず、このグラフを見て欲しい。1月〜8月後半の消費動向の比較である。 数も金額も増加したことを示す右上部付近には、「コンテンツ配信」や、「機械器具小売業（家電）」、「EC」、「電気・ガス・水道」などがある。外出自粛やリモートワークの広がりが間違いなく寄与している。

ただ、デジタル消費の「EC」や「コンテンツ配信」はコロナ前に比べて大きく消費が伸びた。だが、その伸び方は、「EC」は一人当たりの消費額が増加したことに対し、「コンテンツ配信」は利用人数が増えており、そこに違いがある。

ネット通販においては、全くやった事がなかった人がやるようになったとは考えづらい。そこはネット通販における課題を浮き彫りにしている。その点に関しては、根本的な使いやすさの見直しをする動きもある。それゆえ、今の状況下の中で、そこをどう増やしていけるかが要ではないか。

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ECに関しては全世代に伸びが見られる

新型コロナウイルス感染拡大後の2020年6月～8月と、2019年6月～8月の「EC」を年齢別に比較する。すると、全世代で消費行動のデジタルシフトが起きていることが見て取れる。スライドして、去年の「前年比」と今年の「前年比」を見比べてみれば、かなり急激な変化だと言って良いだろう。

ECは家電での伸びが顕著

続いて、下のグラフを見て欲しい。ミクロ業種でもECは右上（消費者の人数も金額も増加したことを示す）に集中している。特に家電を含む「EC（機械器具）」は、一人当たりの消費金額が大きく増加しており、消費が堅調であることがうかがえる。

なお、「スーパー」は消費者の人数が増加している。それに対して、「コンビニ」は消費者の人数・金額が減少している。スーパーでのまとめ買いへ消費が流れた住宅街のコンビニや、オフィス街・行楽地のコンビニの消費が減少していることが考えられる。

ちなみに、昨年と比較してみると急激なのが昨年のデータを見ればよくわかる。顕著なのは下記のグラフのECのポジションであろう。正直に言って、冴えない。だけど、逆にだから今年が際立つ。

ちなみにこのデータは2019年9月。増税前、いずれのジャンルでも駆け込み需要が確認できていることが分かる。だが、リアルをメインにした動きである事がわかる。

上記のグラフにおいては、多くの企業が駆け込み需要が生まれる。その一方、軽減税率対象の飲食料品を主に販売する「スーパー」や、キャッシュレス・ポイント還元事業が実施された「コンビニエンスストア」ではどうだろう。目立つような駆け込み需要は発生していないのが面白い。

新型コロナウイルス感染症の影響が出てきたのはまさに2月後半。マスクやトイレットペーパーが品薄状態となり大きく影響を受けた「医薬品・化粧品小売業」。消費者の数が大きく増え、一人当たりの消費金額も多くなった。特に働く世代である20代から40代前半の消費の伸びが目立つ。

ドラッグストアなどの「医薬品・化粧品小売業」は消費者数が大幅増

また、「スーパー」は消費者数の増加に加え、一人当たりの消費金額が大幅に増加。スーパーマーケットの伸び率は性別でみると、女性よりも男性のほうが高い傾向にあり、年齢別では、30代後半から40代前半の消費の伸びが目立つ。

「スーパー」は一人当たりの消費金額が大幅増。

いかがだろうか。世の中が変わったと言って良い。この2019年後半から、2020年にかけての変化が急激なものであったか。それがよくわかる。当たり前だと思っていたことも、当たり前にならない事実。時代を見据えて、先々に向けた施策を、日頃から行っておくことが大事なのではないか。本当の意味での企業の安定は革新の中で生まれるのではないか、と思う。